遺言書に葬儀や埋葬の方法等についての記載をしても法的効力は生じませんが、遺言書を読んだ相続人が本人の意思を斟酌し、尊重してくれる可能性はあります。

　遺言書は、記載した事項全てについて法的効力が認められるのではなく、民法等の法律が定めた一定の遺言事項に限って法的効力を生じます。法律上規定がある遺言事項としては、例えば、遺贈、認知、遺産分割の禁止等が挙げられますが、葬儀や埋葬の方法等については遺言事項とされておりません。

　したがって、葬儀や埋葬の方法等について遺言書に記載しても法的効力は生じず、必ずしもその内容が遵守されるとは限りません。

　しかし、遺言書に記載すること自体が禁止されているものではありませんので、遺言書の内容に盛り込んでおけば、遺言書を読んだ相続人が本人の意思を知り、尊重してくれる可能性はあるでしょう。

　遺言書に関する問題で不安に思うことがありましたらお気軽にお問い合わせください。